奉仕会

　これは、夫が大学時代に所属していた会の名称です。この会で恩師の影響の元で奉仕の精神を若い時に身に着けた人たちは、その後もそれぞれ個性にあった方向で、その精神を発揮し悔いのない人生を送られています。
　夫は、その会のOB会の代表をやってきた関係で、３/１１で個人的にも親しくしていた仲間を失い、OB会全体でで遺族の方や被災された仲間を支援してきました。
　それを契機に繋がりが深まった仲間で、私たちの会の会員でもある宮城県在住の方が今、福島県の南相馬市の水田で光合成細菌を主体とした放射能減少実験に取り組まれています。
これも、一日一生の気概がないととてもできないことです。その彼が今日、「時流を読み解く」という文章をメールで送ってきてくれました。先日私が載せた「禁断の木の実」という歌詞に重なるところがあって、共感しましたのでぜひ読んで頂きたく載せますね。
　どんな形でも一人一人自由ですので、ご意見やご感想、ご参加お待ちしています。

時流を読み解く
２０１２．８．１６
7月13日の日経新聞によると、「シエールガス広がる商機」と題する記事が載っている。アメリカではシェールガスは天然ガス供給の２０％以上を占め世界の埋蔵量は現時点で天然ガスの年間消費量の60年分相当といわれている。それで火力発電のコストが下がるか。
地球は約46億年前にできたといわれています。その後人間は素晴らしく強大な化学技術を駆使することにより地球の環境に大きな影響を与えるほどになってきた。それに増大する人口が加わり地球に対しての影響をどんどん大きくなってきた。
わたくしたち人間の活動を支えるのに地球は何個必要かを計算する「エコロジカル・フットプリント」という指標によれば、すでに1個では不足して1.5個必要になっています。この数字は開発途上国を含めての平均であるので、日本をはじめとする先進国の人々の生活を支えることになれば、１．５個でもたりない。
地球は1個しかないのに、1.5個が必要であるというのは、すでに過去の世代の遺産を食いつぶし、未来世代から前借りしているからである。このようなことをしていたならば、地球の持続は不可能である。
　それではどうしたら良いのか？
今の社会や経済の仕組みによって地球の寿命がすくなくなり、人類の生存が不可能にならないためには今までの経済一辺倒の考えを改めることができるだろうか？今の経済成長を前提として社会システムが構築されているので、地球を守るために経済成長を止めると失業などの別の問題が起こってしまう。
これを「経済成長のジレンマ」という。

1800年に１０億人であった人口は1999年には60億人になり2050年には９０億人に達すると予測されている。現代の農業は化学肥料と農薬の大量施用により、発電所は多くの地下資源を使いはたし、放射能廃棄物を増大させ、都市からは緑が無くなり、海は廃棄物の捨て場になって、魚貝類などはまっとうに住めなくなっている。今まで開発されてきた好ましい？技術は膨大な人口と相まって、この我々の住む惑星を根底から変貌させてきた。これは氷河時代の到来や大型の小惑星の衝突に匹敵するもので、未来の地球という惑星の化石記録に残るだろう。地球外生物がそれを発見するかも知れない。

ＧＤＰの大きさは労働生産性と労働者数を掛け合わせたもので決まる。グローバル化の進んだ世界では先進国の労働生産性はそれほどの違いがない。したがって、労働者の数が多い中国やインドはＧＤＰが高くなるのは当然である。日本では人口の高齢化に伴い労働人口は２０００年から２０３０年にかけて、１３００万人(１９．２%)も減少すると予想されているので、これからの日本のＧＤＰ成長率は田の先進国を下回り、経済規模は縮小していく。そうした趨勢の中で縮小する経済成長のなかで「より豊かな社会や幸せな人生につなげる方法」を考えなくてはならない

大事なのは経済の規模なのか？
日本のＧＤＰを100とした場合、ドイツは６０、フランスは47、英国は41、スウェーデンハ８、フィンランドは４であるが、これらの国の人々は充実した生活を送っていないと言えるか。私たちが経済的に豊かな生活を送れるかどうかは経済全体の規模ではなく一人当たりの国民所得水準による。
　これまでのエネルギー基本計画は、まず経済成長率を想定し、その結果としての経済規模から必要なエネルギー／電力需要を計算し、それをどのように供給するかを考えるやり方で作られている。しかし今後は「一人当たりのＧＤＰの成長率を想定してエンルギー／電力需要を見通すことが必要である。
　
２０００年~２０１０年のＧＤＰ成長率は年率０．７４％だった。そして同期間の一人当たり成長率は０．６５%であった。今後の一人当たりＧＤＰをこの１０年間のペースで想定すると２０１０年〜２０２０年は0.3%、2020年から2030年は年率０．０％となる。

現在のエネルギー基本計画の経済成長率の想定は2030年の実質ＧＤＰは2010年の1.4倍になる。必要なエネルギーの絶対量がこれに比して増加するとなれば、コストやＣＯ２などの悪影響は避けられなくなる。
　一方「｢一人当たりの成長率をこの10年並みとすると、想定では2030年の実質成長率は2010年比３．７％増なので、必要なエネルギー・電力も3%ほどの増加で済むことになる。